povo 2.0で契約時や維持に事務手数料はかかる？

povo2.0の契約時に事務手数料はかかる？

2021年9月13日にauからpovoの後継となる新料金プラン「povo2.0」の発表がありました。

その際、料金やサービスの内容については詳しく発表されたものの、契約時などにかかる事務手数料についての発表はありませんでした。

povo2.0がpovoの後継プランであることから、事務手数料等の取り扱いは引き継がれると考えられます。

ただし、「契約の維持」に関しては一定の課金額が無いと180日間後に利用停止や契約解除になってしまう可能性があり、当記事の後半で解説しています。

povo2.0の契約維持に手数料はかかるか解説を見る

スマホを店頭で契約するときには通常3,300円(税込)の事務手数料がかかります。

2021年3月からサービス開始されたpovoやahamo、LINEMOなどのオンライン専用プランは、そのような事務手数料が無料であることが特長の一つです。

その後継プランであるpovo2.0で、契約事務手数料がかかるとは考えにくいでしょう。

povo 2.0で契約時や維持に事務手数料はかかる？

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結論からお話しすると、povo2.0の契約を維持するための手数料はかかりませんが、最後に購入した有料トッピングの有効期限の翌日から、180日間有料トッピングの購入が無い場合で、通話料金などの課金が660円を超えていない場合、契約が自動で解除される可能性があります。

そのため、事務手数料という名目で毎月一定の費用がかかることにはなりません。

トッピングの有効期限から180日間以上トッピング購入が無い場合に注意

povo2.0は、基本料金であるベースプランが0円であることが最も特徴的です。

しかし、povoの公式サイトのベースプラン0円に関する注意書きで次のようにあります。

180日間以上有料トッピングの購入などがない場合、利用停止、契約解除となることがあります。また別途所定の手数料等の費用がかかる場合があります。

引用元：povo から新プラン povo2.0 がスタート｜au

以下の記事によると、

• 最後に購入した有料トッピングの有効期限の翌日から180日間以上、有料トッピングの購入が無い
• 上に当てはまる場合で、従量課金の通話料・SMS送信料の合計額が660円以下の場合

に、契約が自動で利用停止や解除になる可能性があります。

＜ITMedia＞povo2.0、月額0円の条件は180日以内に「トッピングの購入」か「660円を超える課金」

メイン携帯として使う場合に契約解除や利用停止の対象になることは少ない

660円を超える課金は通話料金としては約15分以上に相当します。

通常の携帯電話の使い方であれば半年間で累計15分以上通話することの方が多いため、多くの方は利用停止や契約解除の対象に当てはまらない可能性が高いです。

ですが、ほぼWi-Fiにしか接続せず、サブ端末のため電話もしないでSIMカードを維持するといった使い方の場合は注意が必要そうです。

660円を超える課金以外でも、前回のトッピングの有効期限から180日以内に、別途トッピングを購入すれば契約解除や利用停止は更にトッピングの有効期限＋180日間延長されることとなります。

トッピングには数百円以下で購入できる低価格なものもあるため、低コストでpovo 2.0の回線を維持できます。

povo2.0の契約をできるだけ安く維持する方法

povo2.0の契約を確実に維持するためには、少なくとも約半年に1度、有料トッピングの購入をしておけば間違いありません。

維持費をできるだけ安く抑えるには、データトッピングの「データ使い放題」(330円(税込))や「データ1GB追加」(390円(税込))、コンテンツトッピングの「smash.使い放題パック」(220円(税込))などの安いトッピングを選ぶと良いでしょう。

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